現状維持か、SASEへの一歩を踏み出すか

SD-WANを簡素化するには、SASEのようなクラウド型の自律ソリューションを検討する必要があります。アプリケーションの可視性を高め、SaaS、クラウド、Unified Communications as a Service (UCaaS)などのアプリケーションのSLAを満たすには、パケットベースではなくアプリケーション定義のSD-WANが必要です。さらにSASEはネットワーキングとセキュリティを集約するソリューションであるため、効果的なSASEソリューションは、複数ベンダーの異種製品を組み合わせる他のアプローチとは異なり、一貫性のある各種ポリシーを備えた統合SD-WANを包括的プラットフォームの一部として提供する必要があります。

従来のVPNとZTNA 1.0ソリューションでは現代のハイブリッド勤務者を保護できません。現代のクラウドファースト企業には、アプリへの直接接続を提供しながらアタックサーフェスを削減することが求められます。ZTNA 2.0はきめ細かな最小権限アクセス、継続的な信頼検証、詳細で継続的なセキュリティ検査を組み合わせることで、すべてのユーザー、デバイス、アプリ、データを所在に関係なく保護します。しかも、そのすべてをシンプルな統合製品で実現します。

SASEソリューションにインライン制御とAPIベースのSaaS制御の両方を組み込み、ガバナンス、アクセス制御、データ保護を実現する必要があります。優れた可視性、管理性、セキュリティ、新種の脅威に対するゼロデイ保護を提供するには、コンテキスト制御に加えてインラインとAPIベースのセキュリティを併せ持つSASEが必要です。この組み合わせはマルチモードCASBとも呼ばれます。

SASEソリューションでは、ネットワーク セキュリティ ポリシーをクラウドに実装することで、次世代ファイアウォールの保護機能と同等のFWaaS機能を実現する必要があります。SASEソリューションから提供される機能が、基本的なポート ブロックや最低限のファイアウォール保護だけにならないようにすることが重要です。次世代ファイアウォールに搭載されているのと同じ機能に加え、脅威防御サービスやDNSセキュリティなどの、クラウドベースのセキュリティで提供される機能が必要になります。

SASEソリューションには従来のSWGと同等のセキュリティ サービスが含まれているため、組織はWebへのアクセスを制御し、セキュリティ ポリシーを適用して敵対的なWebサイトや不適切なコンテンツからユーザーを保護することができます。DNSセキュリティと明示的なプロキシが融合されたSWGは、組織によるSASEアーキテクチャへの移行を支援するシンプルなオンボーディング機構を提供します。

従業員が場所を選ばない働き方をするようになった現在、ユーザー エクスペリエンスの最適化は欠かせません。ユーザーとITチームの両方にメリットをもたらすには、SASEソリューションにADEMを組み込んで包括的な可視性と自動修復を実現し、エンドポイント デバイス、Wi-Fi、ネットワーク パス、アプリケーションのパフォーマンスを詳細に把握する必要があります。

従業員とデータを保護するには、最新の脅威インテリジェンスを使用してエクスプロイトやマルウェアを阻止することが不可欠です。脅威に迅速に対応して修正を行えるようにするため、SASEソリューションのフレームワークに脅威防御ツールを組み込む必要があります。また、ファイルベースやWebベースの未知の脅威を瞬時に阻止するため、インライン機械学習を組み込む必要もあります。さらにポリシーの自動推奨機能があれば、時間を節約して人的ミスが発生する余地を減らすことができます。

従来の技術が次世代の技術へと転換を遂げる中、スマート サーモスタットやスマート照明システムなどのIoTデバイスの導入が多くの組織で進んでいます。保護が必要な企業ネットワーク上のデバイスは、もはやスマートフォン、スマートウォッチ、ノートPCだけではありません。組織の自律性を高め、脅威の特定と修正を瞬時に実行するために、SASEソリューションには機械学習とAIを組み込む必要があります。

DLPは、組織全体での機密データの保護とコンプライアンスの確保に欠かせないツールです。そうした目的を達成するには、SASEソリューションにDLPのコア機能が含まれている必要があります。DLPはSASEにクラウド型サービスとして組み込まれ、ネットワーク、クラウド、ユーザーなどあらゆる場所の機密データを正確に一貫して特定、監視、保護します。

拡張性に優れたSASEソリューションがあれば、組織はプラットフォームにサービスを簡単に追加して、考えられるすべての使用例に対応できます。ポイント ソリューションを相互に統合できないという阻害要因が解消されれば、組織は既存のサードパーティのサービスで能力と機能を強化してニーズを満たせるようになります。