～　次世代通信規格においてセキュリティを確保し、通信事業者と企業のビジネス創出を支援 ～

サイバーセキュリティのリーダー企業のパロアルトネットワークス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：アリイ・ヒロシ、以下パロアルトネットワークス）は、安全性の高い5Gネットワークの構築を支援すべく、5Gネイティブセキュリティ機能を強化したことを発表します。

次世代通信規格である5Gは、スマートフォン上での高速ブラウジングに限らずさまざまな可能性を秘めています。5Gにより高密度環境で数百万ものデバイスを接続できるようになることで、製造業やサプライチェーンのスマート化、自律搬送、IoT（モノのインターネット）の大量採用などが可能になり、ビジネスを大きく変革することができます。

パロアルトネットワークスは、これまで企業向けネットワークやモバイルネットワークのセキュリティを確保してきた実績を持つ次世代ファイアウォールに、5Gプロトコルおよび5Gネットワークインターフェイスの知見により強化された5Gネイティブセキュリティ機能を追加しました。

【5Gネイティブセキュリティにおける新機能】

• 5Gネイティブセキュリティのコンテナ化：5G基盤の多くはクラウドネイティブなアーキテクチャで構築されています。 今回、5Gネイティブセキュリティ機能をコンテナ化することで、マルチクラウドやマルチベンダー環境であっても、5Gコアやエッジクラウド全体を保護することができます。

• 5Gユーザーやデバイスへの脅威に関するリアルタイムな可視化、防御、相関分析：5Gネットワークにおいてもユーザーやデバイスごとにセキュリティポリシーを適用できるようになりました。また、リアルタイムな脅威相関分析に対応することで、攻撃ターゲットになりえるサービス利用者・デバイス・機械などにおける、脅威の根本原因の特定およびフォレンジックやインシデントの迅速な調査を支援します。

• 5Gネットワークスライシング向けセキュリティ：通信事業者は、5Gネットワークをエンド・ツー・エンドな専用ネットワークにスライシング（仮想的に分割）する技術を用いることで、ユーザー企業が中核事業に5Gを活用するための信頼性を担保することができます。通信事業者は、パロアルトネットワークスの5Gネイティブセキュリティにより、安全性を高めた特定用途向けのネットワークスライシングを提供することができます。

パロアルトネットワークス株式会社 SEディレクター 安齋 賢二は、次のように述べています。

「5Gによるデジタルトランスフォーメーションを実現するには、5Gネットワーク自体と関連サービスに大企業レベルのセキュリティを適用しなければなりません。弊社はビジネス変革における5Gの活用に必要となる信頼性を確保するとともに、通信事業者が今後提供する企業向けサービスも保護できるよう、5Gに対応するセキュリティを提供します。」

【提供開始時期】

強化された5Gネイティブセキュリティ機能は、独自OSであるPAN-OS 10.0以降の次世代ファイアウォールPA-5200 Series、PA-7000 Seriesおよびすべての仮想化次世代ファイアウォールVM-Seriesにおいて本日より提供開始しており、各機能は要件に応じて追加いただけます。コンテナ型次世代ファイアウォールCN-Seriesにおいては近日中に提供予定です。

【参考資料】

・パロアルトネットワークスの5Gネイティブセキュリティ機能の詳細（英語）

< https://www.paloaltonetworks.com/security-for/network/5g-mobile-networks >

●パロアルトネットワークス株式会社について

パロアルトネットワークスは、世界的なサイバーセキュリティのリーダー企業として、各組織や従業員の業務を変革する技術により、クラウド中心の未来を創造しています。パロアルトネットワークスの使命は、日々のデジタル生活を守るサイバーセキュリティパートナーとしてお客様に選ばれることです。AI、分析、自動化、オーケストレーションの分野で最新の技術革新を提供することにより、世界で最も重要な課題であるセキュリティの確保を支援します。統合プラットフォームを提供し、パートナーとのエコシステムを強化することで、クラウドやネットワーク、デバイスを越えて数万の組織を最前線で防衛しています。日々がより安全で安定した世界になっていくことが、パロアルトネットワークスの掲げる理想です。詳しくはwww.paloaltonetworks.jp をご覧ください。

※Palo Alto NetworksおよびPalo Alto Networksのロゴは、米国およびその他の国におけるPalo Alto Networksの登録商標です。本リリースに記述されているその他すべての商標、商号、サービスマークは、各所有者に帰属します。 

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